日本を代表する経営学者たちが経営戦略や組織論、会計、人材マネジメントなどの9分野を簡単に解説した「経営学」入門書。


■経営「学」は役に立つか
経営学というと、何となく実践的で役に立つように聞こえる。それは経営学が対象としている「経営」が多くの人にとって身近な問題だからだろう。経営者やマネジャーの立場になかったとしても、日々の仕事の中で経営との関わりは実感できる。

多くの人が経営学にまず期待するのは、経営に関わる専門的なスキルの習得だろう。中でも会計やファイナンスはスキルをイメージしやすい。きちんとした方法で経営学を学べばスキルを身につける事ができる。経営のスキルは優れた経営者になるための「基礎体力」「ルール」「フォーム」に相当する。その意味で、経営学は経営の役に立つ。

しかし、スキルとしての経営学が役に立つというのは、あくまで表面的な話である。専門的なスキルがあるからといって、優れた経営者になれる訳ではない。理由は2つ。

①経営の神髄はシンセシス（総合）にある
個別の専門的スキルを足し上げていっても、総体としての経営力になるとは限らない。

②経営に法則はない
法則とは、どんな文脈でも再現可能な一般性の高い因果関係を意味する。もし、経営に「普遍の法則」があったとすれば、それに従ってやればうまくいくはずだから、そもそも「経営」など必要なくなる。

■経営学の知の歴史
経営学は本当にサイエンスなのか。こうした批判に対し経営学者達は、本来は泥臭いプロセスであるはずの企業経営の実践から人間臭さを取り除いて純化する事により、再現性のあるサイエンスとしての理論を打ち立てようと努力してきた。

こうした取り組みの根底にあるのは、マインド（精神・理性）はボディ（身体・実践）を支配するという西欧の伝統的な考え方である。しかし、マインドを完璧に学べば、経営の実践というボディが完璧にコントロールできる訳ではないだろう。マインドとボディは、両者が統合されている事が重要であり、プロセスを経営の理論と実践の中にいかに織り込んでいくかが、現在の経営学の1つの焦点となっている。

サイエンス派は、演繹的に思考だけで理論を組み立ていく。最も演繹的と言えるのが、経済学の完全競争の世界である。こうした純粋理論モデルの追求は、ポーターの競争戦略論などにも取り入れられている。ポーターをはじめとするポジショニング学派の戦略論では、外部環境である市場構造の分析が主となる。

一方、内部要因によって企業の業績は決定されると論じたのが、資源ベースアプローチの学者達である。企業の成長要因は、社員の能力向上やノウハウの蓄積、経営者の力量など独自の資源の蓄積にあると主張した。

ポジショニング学派と資源ベース学派は、長い間どちらが正しいかを論争している。しかし、両者の企業観は、利潤最大化という唯一の目的のために行動するという新古典派経済学の企業観に由来する点において一致している。

そのため、企業活動を「もの」として捉えていて、資源をどのようにして利用して超過利潤を得るか、あるいはそうした資源を他社からいかに守るかという点に焦点が当てられがちである。そこには、新しいものを創造するために、組織の様々な個人や部署が、いかに時間をかけて相互作用するかといった視点が抜け落ちてしまう。

こうした理論では「科学的」であろうとするあまりに、思いを持った人間がすべて排除されてしまっているため、イノベーションの主体が不在となっている。

そのイノベーションの主体である人間を理論に組み込んだ先駆けが、シュンペーターである。但し、シュンペーターの理論には2つの問題がある。シュンペーターのいう「新結合」は形式知の組み合わせにとどまり、身体性が無視されており、思いや主観といったものが介在しない。さらに、イノベーションの主体を企業家というエリートだとしている。知識創造理論では、イノベーションは組織のメンバー全員で行うものと考える。1人のエリートが起せる革新には限界があるが、知識創造プロセスが組織に組み込まれていれば、組織は持続的にイノベーションを起していく事ができる。

著者 三品和広

1959年生まれ。神戸大学大学院経営学研究科教授 ハーバード大学ビジネススクール助教授、北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科助教授等を経て、神戸大学大学院経営学研究科教授。

1964年生まれ。一橋大学大学院国際企業戦略研究科(ICS)教授 一橋大学商学部助教授、同大イノベーション研究センター助教授などを経て、2010年より現職。専門は競争戦略。

1935年生まれ。一橋大学名誉教授 早稲田大学特任教授 カリフォルニア大学バークレー校経営大学院ゼロックス知識学特別名誉教授 知識経営の生みの親として知られている。英語で出版された『知識創造企業』は多くの賞賛と賞を受賞し、『ハーバード・ビジネス・レビュー』にもその論文は掲載された。 これ以外にも、多くの著作が英語で出版されており、アメリカで知られる数少ない日本人経営学者であるほか、近年中国などでも知られる存在となっている。 理論の特徴は、知識がもっとも重要な経営資源とよばれる「知識社会」においていかにして知識を上手く経営するかというところにある。