組合員はしばしば生産者のもとを訪れ、農場や工場を見学するばかりでなく、生産者が組合員のもとを訪れて説明する「生産者交流会」も頻繁に催される。また、組合員は自主的な監査を実施して、生産者の生産工程までも学び、厳しくチェックする。そもそもそれらの製品は、組合員自らが必要だと考え、生産者を探し、一緒に開発してきたものだ。だからこそ、遠慮なく生産者にもの申す。

但し、一方的に要求するだけではない。生産者が持続的に生産を続けることができなければ、自分たちが必要とするものも提供されなくなってしまう。そこには設立初期から、利用し続けることで生産を支えるという姿勢が貫かれている。

生活クラブで取り扱っている品なら、他の生協でも受け入れられると言われる。だから、生活クラブに納品したいという業者はたくさんあるが、採用されるハードルが高い。必要とするかどうかを組合員自身が決める仕組みになっているからである。

生活クラブは、東京・世田谷の住宅地で1965年に創設された。扱ったのは、瓶入り牛乳である。当時はどの家でも牛乳は宅配で取るのが当たり前だった。乳業メーカーの製造する瓶入り牛乳を、系列の牛乳販売店が一戸一戸配達して回った。生活クラブは会員制でまとめて牛乳を購入し、自分たちで配達する形で経費を削減し、安く牛乳を飲めるようにした。会員が1000人を超えた1967年に、生活クラブは組織を生活協同組合とした。

生活クラブの注文システムには前金制という特色があった。先に注文とお金をもらって、現金で仕入れて、後から配る。在庫を持つ必要もなく、運転資金も不要。予約制だから、生産者の方も注文を受けてから生産することになる。生産計画が立てやすく、原材料費や人件費などに無駄が出ない。コストが削減できるので、その分価格も安くできる。

生活クラブでは、食品などの取り扱い品を、商品ではなく「消費材」と呼ぶ。共同購入の根底にあるのは、組合員が望む「商品」を提供するのではなく、組合員の望む「消費材」を自ら仕入れ、手にする手段を作りだす運動として取り組むという考えであり、今も変わらない。

生活クラブは、1970年代から、21世紀になってようやく一般化するようになった企業の社会的責任や、2015年に国連が採択した「持続可能な開発目標（SDGs）」にある「持続可能な消費」の概念を先取りしていた。

生産者と生活クラブ組合員は共存関係であって、組合員は自分たちが望むものを生産者に作ってもらう代わりに、それをちゃんと購入し消費していくことで、生産者の持続的な生産と経営を支えていく。消費材とは、そのためのツールである。