食料問題の専門家である著者が、世界の食糧事情や日本の問題点、ＴＰＰ問題への対応などについて提言している。

世界の穀物価格は高騰している。その原因は投機マネーによる一過性の上昇だけでなく。背景には新興国の経済発展による需要拡大と人口爆発がある。
世界各国では既に、海外の農地争奪戦が始まっており、今後食糧が安定的に調達できるかはわからない。日本の食糧自給率40％は、輸入に頼っているからであるが、このままでは危険である。
まずは日本国内の農業資源をフル活用する必要がある。そのためにもTPP参加への是非を問うことで、日本の農業を考えることは大切である。

著者 柴田 明夫

1951年生まれ。丸紅経済研究所所長 丸紅に入社。鉄鋼第一本部、調査部などを経て、2001年丸紅経済研究所主席研究員。2006年から現職。 農林水産省「食料・農業・農村政策審議会」、「国際食料問題研究会」、「資源経済委員会」等の委員などを歴任。